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日本映画界 「ジェンダー格差」改善見られず(2022年7月5日)
日本の映画業界の制作現場ではこの3年間、ジェンダー格差に改善が見られず、去年、興行収入10億円を超えた映画では女性監督はゼロだったとする調査結果が公表されました。
JFP・歌川達人代表理事:「映画業界の話をしているが、気持ちとしては社会の話をしていて、社会全体が変わっていってほしい」
JFP(JapaneseFilmProject)は去年、劇場公開された映画、465本の制作スタッフのジェンダー調査や女性スタッフへのインタビュー調査などの結果を今月5日に公表しました。
この結果によりますと、去年の興行収入10億円以上の映画16本中、女性監督は0人でした。
さらに、制作現場での女性の比率は衣装スタッフを除いて3%から30%と総じて低い割合でした。
去年までの3年間ほぼ変化がなく、ジェンダー格差の改善は見られなかったということです。
また、女性スタッフへのインタビューでは、契約書がないケースやプライベートがない、賃金が低いなどの声が聞かれ、労働環境の過酷さが浮かび上がってきたとしています。
JFPは日本の映画界のジェンダー格差や労働環境の改善に取り組む団体です。
[テレ朝news] https://news.tv-asahi.co.jp/a>
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